透析治療は、本来、月額で数百万円にも上る、極めて高額な医療です。もし、この費用を全額自己負担しなければならないとしたら、ほとんどの人は治療を諦めざるを得ないでしょう。しかし、日本では、透析患者さんが経済的な心配をすることなく、安心して治療を受け続けられるように、世界でも類を見ない手厚い社会保障制度が整備されています。その根幹をなすのが、「特定疾病療養受療制度」と「身体障害者手帳」です。まず、公的医療保険の制度である「特定疾病療養受療制度」により、透析治療の自己負担額は、所得に応じて月額1万円か2万円が上限となります。そして、透析患者のほとんどは、「身体障害者手帳（腎臓機能障害1級）」を取得することができます。これにより、多くの自治体で「重度心身障害者医療費助成制度」の対象となり、前述の自己負担上限額そのものが、さらに助成されるため、最終的な医療費の自己負担は、ゼロか、ごくわずかな金額になります。さらに、生活を支えるための、もう一つの重要な柱が「障害年金」です。これは、病気によって就労が困難になった場合に、国から定期的に現金が支給される公的な年金制度で、透析患者は原則として2級に認定されます。この障害年金は、治療のために収入が減少した患者さんにとって、かけがえのない生活の糧となります。これらの制度は、決して特別な恩恵ではありません。それは、病気によって困難に直面した国民を、社会全体で支えるという、憲法で保障された国民の「権利」です。透析患者であるということは、これらの社会制度を正しく理解し、賢く活用しながら、経済的な基盤を確保し、病と共に自立した生活を再構築していくプロセスでもあるのです。